医院紹介

院長ごあいさつ

当院は1964年(昭和39年)の新潟地震の翌年、1965年(昭和40年)4月6日に開院しました。地震が起こった後、全国から医療班が駆けつけてくれ、この地域の復興に尽力してくれました。その際「こんなに住民の病気や健康を考えてくれるのであれば、この地域にも診療所がほしい！」という住民の要求が実現し、当診療所が設立されました。

当時は沼垂診療所(新潟水俣病を主に診る院所で2019年1月31日閉院)の出張診療所として、週2～3回の診療を行ってきました。(1965年は新潟水俣病が公表された年でもありました)そして2000年4月3日より、現在の空港西地域へ新築移転し今日に至ります。

当院を様々な面から支えてくれる「健康友の会」の会員は、設立当初の800名から、2022年3月末で2100名を超えました。これからも“健康づくり”や“まちづくり”の共同のパートナーとして、共に診療所運営を行ってまいります。これからもこの診療所の歴史と魅力を、ひろく若い世代にも伝え、どんな小さなことでも頼られる診療所を目指していきます。

沿革

1965年（昭和40年） ときわ診療所開院
1974年（昭和49年） 待合室を拡張
1975年（昭和50年） ときわ診療所10周年　弥彦で総会
1987年（昭和62年） 外壁・待合室改築　医療機器整備
2000年（平成12年） 新築移転　新築を祝う会に550名参加

感染症対策

  • 外来診療中に1～2回程度換気をしております。
  • 常時ロスナイ換気(汚れた空気を排出し外気を取り入れる設備)を行っております。
  • 外来終了後に、待合室の椅子や手すりなどを消毒・殺菌しております。トイレの消毒・殺菌・換気も行っております。
  • 職員は全員マスクの着用、出勤前の体温測定を行っております。
  • 受診される皆様にもマスクの着用と検温をお願いしております。
  • 一般診察と具合の悪い方の診察の時間・場所を分けております。
  • 具合の悪い方を診察する際、スタッフも感染防御のフェイスシールドや手袋をしていることにご理解・ご協力をお願い致します。

医療機器

心電図

心臓の波形を検査する機器です。2022年4月に新機種を入れました。

レントゲン

肺やお腹の画像を調べる機器です。2022年4月に新機種を入れました。

エコー

お腹・首・心臓・足の血管などを検査する機器です。2020年8月に新機種を入れました。

尿検査

おしっこの検査をする機器です。2021年3月に新機種を入れました。

CRP 血算

血の検査をする機器です。2021年3月に新機種を入れました。

胃カメラ

胃の中を検査する機器です。年間400件程度の検査を行っています。

施設基準に関わる項目

・届出施設基準

ときわ診療所施設基準等

・明細書の発行

領収書発行の際に、個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を発行しております。

明細書には使用した薬剤の名称や行われた検査の名称が記載されます。

・一般名処方

当院では一部のお薬に対して、一般名処方を実施しております。

一般名処方とは、お薬の有効成分の名称をそのままお薬名として処方することです。これにより、有効成分が同一のお薬であれば、調剤薬局において「先発医薬品」「後発医薬品（ジェネリック医薬品）」のどちらでも選ぶことができます。

お薬の選択については、調剤薬局の薬剤師さんとご相談ください。

・マイナ保険証による医療情報取得加算・医療DX推進体制整備加算・在宅医療DX情報活用加算

当院では、オンライン請求を行っております。

また当院はオンライン資格確認等システムと、訪問診療時は居宅同意取得型のオンライン資格確認等システムを導入しており、同システムにより取得した処方内容や健診結果等診療情報を取得・活用することにより、質の高い医療の提供に努めています。

正確な情報を取得・活用のため、マイナ保険証によるオンライン資格確認の利用にご協力をお願いします。

・長期処方・リフィル処方せん

患者さんの状態に応じ、28日以上の長期処方、またはリフィル処方せんの発行、いずれの対応も可能です。

※長期処方・リフィル処方せんの交付が可能かは、患者さんの病状・薬剤の種類に応じて医師が判断いたします。

・保険外負担料金

保険外で料金設定している内容は下記の一覧からご覧ください。

※健診の内容についてはご利用案内のページにも掲載しております。

保険外負担料金一覧

・居宅療養管理指導

当診療所では居宅療養管理指導をおこなっております。

居宅療養管理指導とは、医師が通院困難な要支援・要介護状態の利用者の居宅を同意を得て訪問し、心身の状況や置かれている環境などを把 握した上で、可能な限りその居宅において、有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、療養上の管理・指導・助言などを行い、 利用者の療養生活の向上を図ることです。

居宅療養管理指導 重要事項説明書

関連リンク

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